遺贈と死因贈与の違いとは？特定の人に財産を残す方法をやさしく完全ガイド

「お世話になった人に、自分の死後、財産を渡したい」「特定の子に、この不動産を確実に引き継がせたい」——自分が亡くなったときに、特定の人へ財産を渡す方法として、よく似た2つの制度があります。それが、遺贈（いぞう）と死因贈与（しいんぞうよ）です。

どちらも「自分の死をきっかけに、特定の人へ財産を無償で渡す」という点では共通しています。しかし、遺贈は遺言による一方的な意思表示であるのに対し、死因贈与は渡す人と受け取る人の合意による契約であるという、根本的な違いがあります。この違いから、方式や撤回のしやすさ、税金の扱いなどにさまざまな差が生まれます。

本記事では、財産を特定の人に残したい方に向けて、①遺贈とは → ②死因贈与とは → ③両者の違い → ④不動産の場合の税金と登記 → ⑤どちらを選ぶかという流れで整理します。

目次

第1章　遺贈とは
第2章　死因贈与とは
第3章　遺贈と死因贈与の違い
第4章　不動産の場合の税金と登記
第5章　どちらを選ぶか
第6章　よくある質問（Q&A）
まとめ

第1章　遺贈とは

遺言によって財産を渡す一方的な意思表示

遺贈とは、遺言によって、自分の財産を特定の人や団体に無償で譲ることをいいます。財産を渡す相手は、相続人でなくても構いません。お世話になった知人や、内縁の配偶者、団体などにも財産を残すことができます。遺贈によって財産を受け取る人を「受遺者（じゅいしゃ）」と呼びます。

遺贈の大きな特徴は、遺言を書く本人の一方的な意思表示だけで成立することです。財産を受け取る相手の同意は必要なく、相手が遺贈の存在を知らなくても、有効な遺言があれば遺贈は成り立ちます。その代わり、遺贈は遺言によって行うため、法律で定められた遺言の方式を守っていなければ効力を持ちません。

ここで、遺贈と相続の違いも整理しておきましょう。「相続」は、法律で定められた相続人（配偶者や子など）が財産を引き継ぐことをいいます。これに対して「遺贈」は、遺言によって、相続人かどうかにかかわらず、本人が選んだ相手に財産を渡すことをいいます。たとえば、法定相続人ではない知人や、内縁の配偶者、孫、団体などに財産を残したいときに、この遺贈という方法が使われます。相続人に財産を渡す場合でも、「特定の子にこの不動産を」というように渡す財産を指定したいときには、遺贈（遺言）が用いられます。

包括遺贈と特定遺贈

遺贈には、大きく分けて「包括遺贈」と「特定遺贈」があります。包括遺贈は、「財産の全部」や「財産の3分の1」というように、割合を示して財産を渡す方法です。特定遺贈は、「自宅の土地建物」「この預金」というように、渡す財産を具体的に指定する方法です。

この2つには重要な違いがあります。包括遺贈を受けた包括受遺者は、相続人とほぼ同じ立場に立つとされ、プラスの財産だけでなく、借金などマイナスの財産も割合に応じて引き継ぎます。一方、特定遺贈では、原則として指定された特定の財産だけを受け取り、借金を当然に引き継ぐわけではありません。どちらの形にするかで、受け取る人の負担が変わってくるのです。

「この不動産だけを、この人に渡したい」という場合には、渡す財産を具体的に指定する特定遺贈が使われることが多くなります。一方、「財産をまとめて、ある人に一定の割合で引き継いでもらいたい」という場合には、包括遺贈が選ばれます。ただし、包括遺贈では借金などのマイナスの財産も割合に応じて引き継ぐことになるため、受け取る人にとっては負担が生じる可能性がある点に注意が必要です。どちらの形にするかは、渡したい財産の内容と、受け取る人の立場をよく考えて決めることが大切です。

第2章　死因贈与とは

死亡をきっかけに財産を渡す贈与契約

死因贈与とは、「自分が亡くなったら、この財産をあなたに贈る」という約束を、財産を渡す人と受け取る人との間であらかじめ結んでおく契約です。贈与者が亡くなったことをきっかけに、約束した財産が受け取る人（受贈者）へ渡されます。

遺贈との最大の違いは、死因贈与が「契約」である点です。遺贈が本人の一方的な意思だけで成立するのに対し、死因贈与は、渡す人と受け取る人の双方が合意して初めて成立します。つまり、受け取る人が「その財産を受け取ります」と約束していることが前提になります。

この「双方の合意で成り立つ」という性質から、死因贈与は、渡す相手とのやり取りを前提とした財産の渡し方だといえます。渡す人と受け取る人が話し合い、お互いに納得したうえで約束を交わすため、「相手に確かに伝わっている」という点で、一方的な遺贈とは違った安心感があります。その一方で、相手に知られずにこっそり準備しておくことはできない、という面もあります。

方式は自由だが、書面にしておくのが安心

死因贈与は契約であるため、遺言のような厳格な方式は法律上求められていません。当事者が合意すれば、口頭でも成立するとされています。ただし、口頭の約束だけでは、本当にそのような合意があったのかが後で争いになりやすく、亡くなった後にトラブルの原因になります。

そのため、死因贈与を行う場合には、契約の内容を書面にしておくことが大切です。とくに不動産のように大きな財産を渡す場合には、公正証書など、あとから内容をはっきり確認できる形で契約書を作成しておくことが望ましいといえます。書面がないと、亡くなった後に受贈者が権利を主張しづらくなることがあります。

負担付死因贈与という使い方

死因贈与には、受け取る人に一定の義務を負ってもらう「負担付死因贈与」という使い方があります。たとえば、「自分の介護をしてくれること」「同居して身の回りの世話をしてくれること」を条件に、「自分が亡くなったらこの不動産を渡す」と約束するようなケースです。受け取る人は、財産をもらう代わりに、その負担を果たすことになります。

この負担付死因贈与には、受け取る人を守る効果があります。受贈者がすでに約束どおりの負担を果たしている場合、贈与者の側から一方的にその死因贈与を撤回することが制限されることがあるためです。「介護を続けてきたのに、あとで約束をなかったことにされてしまう」といった事態を避けやすくなるのが、この仕組みの利点だといえます。

第3章　遺贈と死因贈与の違い

一方的な意思か、双方の合意か

遺贈と死因贈与のもっとも根本的な違いは、遺贈が遺言による一方的な意思表示であるのに対し、死因贈与が双方の合意による契約である点です。この違いから、成立の仕方や方式、撤回のしやすさなど、さまざまな差が生まれます。

遺贈は、遺言さえ有効に作成しておけば、相手の同意なしに成立します。相手が遺贈を知らなくても構いません。一方、死因贈与は契約なので、相手の同意が必要です。その代わり、契約として成立していれば、受け取る人にとっては「確かに約束してもらった」という安心感があります。

方式の面でも、両者は大きく異なります。遺贈は遺言で行うため、自筆証書遺言や公正証書遺言といった、法律で決められた形式を厳格に守らなければなりません。形式に不備があると、せっかくの遺言が無効になってしまうこともあります。これに対して死因贈与は、契約であるため方式は自由で、当事者が合意すれば成立します。ただし、あとで争いにならないよう、書面、とくに公正証書にしておくのが安心である点は、前章で述べたとおりです。

撤回のしやすさにも差がある

撤回のしやすさにも違いがあります。遺贈は、遺言を書き直すことで、本人の意思でいつでも自由に撤回や変更ができます。気持ちや事情が変われば、あとから何度でも内容を見直せるのが遺贈の特徴です。

死因贈与も、原則としては撤回できるとされていますが、契約であるため、状況によっては自由に撤回できない場合があります。たとえば、受贈者が一定の義務を負う「負担付死因贈与」で、すでに受贈者がその義務を果たしているようなときには、贈与者の側から一方的に撤回することが制限されることがあります。この点は、契約である死因贈与ならではの注意点だといえます。

受け取る人の立場から見た違い

財産を受け取る人の立場から見ると、遺贈と死因贈与では「安心感」に差があります。遺贈は、渡す人がいつでも遺言を書き直せるため、受け取る予定の人からすると、あとから内容を変えられてしまう可能性が常にあります。そもそも遺贈は相手に知らせずにできるため、受け取る側は「自分に遺贈されている」ことすら知らないまま、ということも珍しくありません。

一方、死因贈与は契約であるため、受け取る人は「確かに約束してもらった」という事実を前提に生活を組み立てられます。負担付死因贈与であれば、負担を果たすことでその立場がより守られます。ただし、契約したからといって生前に財産の権利が移るわけではなく、実際に財産を受け取れるのは贈与者が亡くなった後である点は遺贈と変わりません。

なお、遺贈も死因贈与も、相続人が最低限受け取れる取り分である「遺留分」を侵害することはできません。特定の人に多くの財産を渡そうとすると、ほかの相続人の遺留分と衝突し、トラブルにつながることがあります。どちらの方法をとる場合でも、遺留分に配慮した内容にしておくことが大切です。

第4章　不動産の場合の税金と登記

どちらも相続税の対象になる

遺贈と死因贈与は、いずれも「亡くなったこと」をきっかけに財産を渡すものであるため、受け取った財産には、贈与税ではなく相続税がかかります。生前に財産を渡す通常の贈与とは異なり、死因贈与も相続税の対象として扱われる点は、遺贈と共通しています。

ただし、相続人以外の人が遺贈や死因贈与で財産を受け取る場合には、相続税額の2割加算の対象になることがあります。被相続人の配偶者や一親等の血族以外の人が財産を取得する場合の加算です。お世話になった知人など、相続人でない人に財産を渡すときには、この2割加算も考えに入れておく必要があります。

また、遺贈や死因贈与で財産を受け取る人も、ほかの相続人と同じように、相続税の基礎控除を含めた全体のなかで税額が計算されます。つまり、渡す財産の額や、亡くなった人の財産全体の大きさによって、実際にかかる相続税は変わってきます。「相続人ではない人に少し財産を渡すだけだから税金はかからないだろう」と安易に考えず、財産全体を見て税額を見積もっておくことが大切です。

不動産取得税・登録免許税に差が出る

不動産を渡す場合には、相続税以外の税金や登記の面で、遺贈と死因贈与に違いが出ることがあります。とくに、不動産取得税と、登記の際にかかる登録免許税の扱いに差が生じます。

一般に、相続人が遺贈で不動産を受け取る場合には不動産取得税がかからない扱いとなる一方、死因贈与で受け取る場合や、相続人以外が特定遺贈で受け取る場合には、不動産取得税がかかることがあります。また、登記にかかる登録免許税の税率も、相続人が受け取る場合とそれ以外の場合とで異なります。どちらの方法を選ぶかによってかかる税金が変わってくるため、不動産を渡す場合は、事前に税理士などに確認しておくことが大切です。

不動産を遺贈・死因贈与で渡すと、相続税のほかに不動産取得税や登録免許税がかかる場合があり、その額は渡し方によって変わります。「どちらの方法が負担が少ないか」は個別の事情で異なるため、実行前に必ず専門家に確認してください。

登記の手続きにも違いがある

不動産を渡す場合、名義を変えるための登記（所有権の移転登記）が必要になります。この登記の進め方にも、遺贈と死因贈与で違いが生じることがあります。いずれの場合も、受け取る人が単独で登記を進められるとは限らず、遺言執行者や他の相続人の協力が必要になる場面があります。

こうした登記の手続きをスムーズに進めるためには、遺贈であれば遺言のなかで遺言執行者を定めておく、死因贈与であれば契約のなかで執行者を定めておくといった備えが有効です。執行者を決めておくことで、亡くなった後の名義変更の手続きを円滑に進めやすくなります。とくに不動産が関わる場合は、渡し方を決める段階から、登記まで見据えて司法書士などに相談しておくと安心です。

第5章　どちらを選ぶか

柔軟に見直したいなら遺贈

どちらを選ぶかは、何を重視するかによって変わってきます。「気持ちや事情が変わったら、あとから自由に見直したい」という場合には、遺贈が向いています。遺贈は遺言を書き直すだけでいつでも撤回・変更ができるため、将来の状況の変化に柔軟に対応できます。

また、遺贈は相手の同意なしにできるため、「相手に伝えずに、自分の意思で財産の渡し先を決めておきたい」という場合にも適しています。ただし、遺言の方式を守っていないと無効になってしまうため、公正証書遺言などの確実な方式で作成しておくことが大切です。

相手に確約したいなら死因贈与

一方、「お世話になったこの人に、確かに財産を渡すと約束しておきたい」「相手に安心してもらいたい」という場合には、死因贈与が向いていることがあります。死因贈与は契約なので、受け取る人にとっては「約束してもらった」という確かさがあります。

とくに、「介護をしてくれたら財産を渡す」といったように、相手に一定のことをしてもらう約束とセットにする「負担付死因贈与」では、相手がその負担を果たしている場合、贈与者の側から一方的に撤回しにくくなるため、受け取る人の立場がより守られやすくなります。このように、相手との約束を確かなものにしたい場面では、死因贈与が力を発揮します。

なお、渡す財産が不動産の場合には、その不動産を受け取った人が本当に活用できるのか、あるいは管理や税金の負担になってしまわないかも、あわせて考えておきたいところです。思いを込めて残した不動産が、受け取った人にとって「使い道がなく、維持費だけがかかる負担」になってしまっては本末転倒です。渡す相手がその不動産をどう使えるのかまで見据えて、渡し方や渡す財産を考えることが大切です。

もっとも、どちらの方法が適しているかは、財産の内容、渡したい相手、税金の負担、ご家族の状況などによって変わります。とくに不動産が関わる場合は、税金や登記の違いも大きいため、自己判断で進めず、弁護士・司法書士・税理士などの専門家に相談したうえで決めることをおすすめします。当社でも、相続や財産の承継に関わる不動産について、評価の把握から渡し方のご相談まで、提携する専門家と連携しながら承っています。

第6章　よくある質問（Q&A）

Q0．遺贈や死因贈与でも、遺留分は関係ありますか？

はい、関係します。遺贈も死因贈与も、相続人が最低限受け取れる取り分である「遺留分」を侵害することはできません。特定の人に多くの財産を渡そうとすると、ほかの相続人の遺留分と衝突し、あとで金銭の請求（遺留分侵害額請求）を受けることがあります。どちらの方法をとる場合でも、遺留分に配慮した内容にしておくことが、のちのトラブルを避けるうえで大切です。

Q1．遺贈と死因贈与では、税金は違いますか？

どちらも、受け取った財産には相続税がかかる点は共通しています。ただし、不動産を渡す場合には、不動産取得税や登記にかかる登録免許税の扱いに差が出ることがあります。渡し方によってかかる税金が変わるため、不動産が関わる場合は税理士に確認することをおすすめします。

Q2．遺贈は受け取る側が断ることもできますか？

できます。遺贈は一方的な意思表示のため、受け取る人（受遺者）は、遺贈を放棄することができます。「財産と一緒に負担も引き継ぐことになる」「受け取りたくない事情がある」といった場合には、放棄という選択が可能です。放棄の方法や期限は遺贈の種類によって異なるため、専門家に確認するとよいでしょう。

Q3．死因贈与も、あとから撤回できますか？

原則としては撤回できるとされています。ただし、死因贈与は契約であるため、受贈者が一定の義務を負う「負担付死因贈与」で、すでにその義務を果たしているような場合には、一方的な撤回が制限されることがあります。遺贈のように「いつでも自由に撤回できる」とは限らない点に注意が必要です。

Q4．特定の不動産を特定の人に渡すには、どちらがよいですか？

どちらの方法でも可能ですが、税金や登記、撤回のしやすさに違いがあるため、一概にどちらがよいとはいえません。「あとから柔軟に見直したい」なら遺贈、「相手に確約したい」なら死因贈与が向く傾向があります。不動産は税金の差も大きいので、専門家に相談して決めることをおすすめします。

Q5．遺言に書いておけば、死因贈与になりますか？

いいえ。遺言に書いて財産を渡すのは「遺贈」です。死因贈与は、渡す人と受け取る人が生前に合意して結ぶ「契約」であり、遺言とは別のものです。両者は似ていますが、一方的な意思表示（遺贈）か、双方の合意による契約（死因贈与）かという点で根本的に異なります。

Q6．相続人でない人に財産を渡すと、税金は重くなりますか？

相続人以外の人が遺贈や死因贈与で財産を受け取る場合、相続税額の2割加算の対象になることがあります。被相続人の配偶者や一親等の血族以外が財産を取得する場合の加算です。お世話になった知人などに財産を渡す際には、この2割加算も考えに入れて検討しておくとよいでしょう。税負担まで見込んだうえで渡す財産を決めておくと、受け取る人が想定外の負担に驚くことを防ぎやすくなります。

このように、遺贈と死因贈与は似ているようで、放棄・撤回・税金・方式など、細かな点でさまざまな違いがあります。どちらを選ぶかで結果が変わることもあるため、実際に準備を進める際は、専門家に相談しながら決めていくと安心です。

まとめ

遺贈と死因贈与は、どちらも「自分の死をきっかけに、特定の人へ財産を無償で渡す」という点で共通する制度です。しかし本記事で見てきたように、遺贈は遺言による一方的な意思表示であるのに対し、死因贈与は渡す人と受け取る人の合意による契約であるという、根本的な違いがあります。この違いから、方式・撤回・税金などにさまざまな差が生まれます。

「あとから柔軟に見直したい」なら、遺言でいつでも撤回できる遺贈が向いています。「お世話になった相手に確かに渡すと約束したい」なら、契約である死因贈与が向いていることがあります。とくに不動産を渡す場合には、不動産取得税や登録免許税の違いも大きいため、どちらの方法が負担が少ないかも含めて慎重に検討することが大切です。

なお、どちらの方法をとる場合でも、相続人が最低限受け取れる「遺留分」への配慮は欠かせません。特定の人に多くの財産を渡そうとすると、ほかの相続人の遺留分と衝突し、かえって家族の間に争いを生んでしまうことがあります。想いを込めた財産の承継が、のちの争いの種にならないよう、全体のバランスを見て準備しておくことが大切です。早い段階で専門家に相談し、遺留分も踏まえた無理のない形にしておくことで、安心して想いを託すことができます。

遺贈も死因贈与も、大切な財産を、想いのある相手へ確実に届けるための制度です。だからこそ、方式の不備で無効になってしまったり、思わぬ税負担が生じたりすることのないよう、専門家の力を借りて準備しておくことが安心につながります。当社では、相続や財産の承継に関わる不動産について、評価の把握から渡し方のご相談まで、提携する専門家と連携しながらサポートしています。「この不動産を、この人に確実に残したい」という段階でも、まずは現状を整理するところからお手伝いしますので、お気軽にご相談ください。渡す方法の選択から、その先の登記や活用まで、見通しを立てながら一緒に考えていきます。

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